コロナ渦を経た時代のメンタルヘルスの大切さ
コロナ渦を経て、メンタルヘルスのバランスを崩す方が急増しました
2020年に発出された緊急事態宣言で、巣籠需要が高まり、その後数年にわたり在宅勤務を推進する企業が一気に増加しました。
淡々と自分のペースで業務を進められると快適に思う労働者が大半を占める一方で、在宅勤務という縛りを極度のストレスに感じてしまう労働者も一定数増える結果となりました。
また、現在においては恒常的な在宅勤務制度を継続している企業は20％にも満たず、現場への回帰が要請される事情もあります。そのような中で、在宅勤務にストレスを感じていた労働者にとっては在宅勤務のプレッシャーから解放される一方で、通勤による疲労やストレスを訴える方が増えてきていることも現実としてあります。
また、同時に在宅勤務を快適にこなしていた労働者にとっても、現場への出勤回帰は、前者と違った意味でのストレスや疲労を溜め込む要因となりました。
そのこともあり、さらに今年度に入り自己都合退職による基本手当の給付制限期間が１か月に短縮されたこともあってか、離職者が増える現状が見て取れます。
そんな中、急激に変わる職場環境についていけず、心身の疲労を訴える人は後を絶ちません。
メンタル不調は「心の風邪ではありません」
以前は、メンタル不調と言えば、「こころの風邪」という言葉が使われてきましたが、これは必ずしも適切な表現とは言えません。
なぜなら、環境の変化に心身が追い付かず、結果として不調をきたしてしまう現象を、「こころの風邪」と表現するにはあまりにも表現として軽すぎると思っています。
本格的なメンタル不調については、経験しないことが一番ではありますが、現代では4から5人に1人は、本格的なメンタル不調を経験しかけて、そのうちの3割程度の方は、何らかの受診が必要とされる状況に追い込まれていることが現実です。
もし、このメンタル不調が、職務遂行上の相当性と業務起因性の双方を満たしていたとすると、労災申請に該当する場合もあり、場合によっては、経営責任をも問われかねないこととなります。
このような意味で、職場における「心理的安全性」を担保することが、各企業に求められていることをご理解いただけますと幸いです。
単なるメンタル不調で終わらせてはいけない
ケガによる傷も、適切な治療が行われれば、時期を経て回復に向かうでしょう。
ただ、メンタルの傷は、人の目からは見えません。そんな中で、もうあなたは大丈夫でしょうと無理な負荷をかけてしまったらどうなるでしょうか…。
傷が浅いうちは、メンタル不調で片づけられると思いますが、その傷が深くなれば、脳神経系統にダメージを負うことになり、そうなれば「こころの風邪」では済ませられなくなってしまいます。
そのような方は、継続的に専門的な治療を受けながら働かざるを得なくなります。
経営者の皆様におかれましては、今となっては人的資本の時代はもう古い考え方です。人的資源を有効活用しながら、従業員を守るために何ができるだろうかを考えながら日々の経営を遂行いただけますと幸いです。
コメント